こんばんは、V-Zoneです。
前回の撮影会で味をしめたオイラは、クリスマスも間近の12月23日に、またまた参加して来ちゃいました。
今回のモデルさんはこういった「撮られる仕事」に就いてまだまだ日が浅かったらしく、一般公募ではうまく進行しないかもしれないと言うことで、一度ハイレグ撮影会に参加した経験がある人だけが参加できました。
そんなウブなモデルさんでしたが、顔とスタイルからして、どう考えてもモデルをやる為に生まれてきたような方でした。
初めの方はやはり顔も強張って、ポージングでさえも、ぎこちない感じでしたが、カメラのシャッターを切るたびに緊張がほぐれていくのが分かりました。
何度も言うようですが、やはり、初めての子は面白い!
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こんばんは。
さて、たくさん写真を撮ってきたので全てをお見せしたいのですが、いかんせん、カメラも素人ながら、撮影会なんぞは初心者なので、興奮のあまり手ぶれや、ピンボケなどで人様にお見せできるようなものが少ないのが事実です。
また、撮影会のお約束で、モデルさんのお顔を大々的に公開できないと言うこともあり、どうしても画像を選ぶ必要があるのです。
そんな訳で、メンバーページ内にはここでは公開してない画像もアップしてあります。これからもがんがん撮影会には参加してフェチ写真を撮ってきますので、ヨロピク。
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こんにちは、ご無沙汰です。
オイラに取って人生初のイベントに参加してきて、チョット感動したので皆さんにご報告を兼ねて日記に書いちゃいます。
オイラが、ハイレグ、くいこみ、Tバック好きな事は誰でもご存知ですが、自身の性癖そのままの撮影ができる撮影会に参加してきました。
撮影会後すでに4日が経ちますが、いまだに撮ってきた写真を見ると、ボッキしてしまう位マジでハマリました。
詳しく色々お話したいのですが、何はともあれ写真をごらんください。
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勉強ばっかで服装や態度の乱れは問わない教育がこんな結果とつながっているのかな~と思うのは僕だけ?
神奈川県平塚市の県立神田高校が入学試験で、服装や態度の乱れを理由に合格圏内の22人を不合格にしていた問題で、県教委は29日、渕野辰雄校長を更迭し、11月1日付で県立総合教育センター専任主幹に異動させる人事を発表した。
県教委は、服装の乱れなどを選考基準として公表していなかった点を問題視、「保護者や県民の不信を考えると、これから始まる入試準備にかかわるのは適切でない」と説明している。
渕野校長は、受験生の外見を合否判定の基準にし始めた04年度実施の入試時は教頭、05年度以降は校長として非公表基準での選考を指示していた。
県教委にはこの日、「なぜ外見で判断することがいけないのか」などとする意見が多数、寄せられた。一方、文部科学省は「公表基準以外で選考したのは入試の透明性、公正性の観点から不適切」との見解を示し、県教委に再発防止策の報告などを求める。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20081029-OYT1T00568.htm
慶応義塾大学キャンパス内で大麻を売買したとして、神奈川県警中原署が今月上旬、横浜市青葉区大場町の慶大商学部2年、内田浩太郎容疑者(21) と東京都台東区浅草3の経済学部1年、中村友士郎容疑者(20)を大麻取締法違反(譲渡など)容疑で逮捕していたことが分かった。
調べでは、内田容疑者は7月初め、慶大日吉キャンパス(横浜市港北区)内で、中村被告=逮捕後、同法違反の罪で起訴=に乾燥大麻数グラムを7000円で譲り渡した疑い。
中村被告は今月1日、自宅で大麻を所持したとして現行犯逮捕された。内田容疑者は9日に逮捕された。2人とも容疑を認めており、中村被告は「興味本位だった。今年の夏ごろ、市内のカラオケ店などで大学の仲間と回し吸いした」と供述しているという。
2人は慶応高校の先輩後輩で、内田容疑者は大学のアメリカンフットボール部に所属していた。慶応義塾広報室は「事実関係を確認中」としている。
大学生の大麻事件では、今年に入り大麻草を栽培した関東学院大ラグビー部の元部員2人が有罪判決を受け、法政大生5人が所持容疑で逮捕されている。
http://mainichi.jp/select/today/news/20081030k0000e040016000c.html
既にアメリカで研究されているデータで、先進国と発展途上国では先進国になればなるほどロリコンが多いと発表されております。
その理由として先進国は、女性の地位が向上し女性の社会進出(ウーマンリブ)が多くなり、男性が弱くなってしまうそうです。
日本でも20数年前から「男が弱くなったな~」と言われてますよね?
弱くなった男性のは、オスの本能として「自分で征服したい」と考えた場合、本来正常な対象年齢ではなく、より弱い年齢(ロリコン)に走るそうです。
発展途上国でのロリコン犯罪が多い理由は、現地の大人が先進国のロリコン達が払うお金のために現地の子供に対して行われている犯罪が多いとの事。
女性が社会に進出すればするほど、少女たちが危険に晒される確立を招くとは…
昔から女性の立場は弱かった。
それを男性と同等にしようという運動や考えができ、今では相当なまでに向上してきております。
これは先進国では当然の成り行きです。
先月末、OCNや@ニフティなどの大手プロバイダーが児童ポルノまがいの女児画像を提供していることが報道され、話題を呼んだ。『いもうと倶楽部』とい う名のそのサイトでは、15歳未満の女児がビキニやレオタードなどの際どい衣装でカメラに向かってポーズを取っている画像が大量に提供されており、各プロ バイダーに月額3000円程度の利用料を支払ってダウンロードするシステムを採っていた。
報道後、これらの大手プロバイダーは相次いでサイトを閉鎖しているが、そもそもこのような女児が出演する動画やグラビア写真は、どのようなルートを経て撮影されているのだろうか。関係者に話を聞いた。
「芸能事務所所属のタレントたちが多いです。芸能界への入り口として、ある程度の露出を了承する子供さんや親たちが多いですね。現に、芸能界で活躍する子役や大成した女優などの中にも、幼い頃にブルマやビキニ姿の撮影を経験している者は少なくありませんよ」(芸能関係者)
とはいえ、これらの女児出演作品はDVD販売店やネットなどではアダルトビデオと一緒に売られているケースもあり、その中には分別のつかない7歳 や8歳の子供たちがバナナを咥えている姿や際どいビキニ姿で拘束されてワキやフトモモなどを電動歯ブラシなどでくすぐられるなどの過激な映像も含まれてい る。芸能界への登竜門といえば聞こえはいいが、子供に”芸能人になりたい”という明確な目的があるとも思えない。
「特に10歳未満の子供は、バナナやビキニ姿でシャワーを浴びたり大股開きしても、それがなにを表すかは、分かっていないでしょうね」(前出)
つまり、撮影の意図を理解しているのは親だけ。自分の子供をそういった作品に出演させる親の心理とは、どのようなものなのだろうか。
「純粋に『子供を芸能人にしたい』と思っている親はこんなビデオには子供を出さないですよ。特に『U-10(10歳未満)』の幼い女児を芸能事務所 や制作会社に売り込む親たちは、単純にカネ目的です。10万や20万のお金が欲しくて子供を売り込みに来るんですよ。面接の時、『なんでもします。ハダカ でもいいです』と平然と言う母親には驚かされますね」(芸能事務所社長)
児童ポルノ大国とも呼ばれる日本。ユーザーや業者だけでなく、こうした親の増加も問題を大きくしている原因と言えるだろう。
【<HIV感染>再び増加 4~6月、過去2位の276人】
厚生労働省のエイズ動向委員会は19日、4~6月のHIV(エイズウイルス)新規感染者が、四半期ベースで過去2番目に多い276人に上ったと発表した。過去最多は昨年10~12月の277人。今年1~3月は約1割減ったが、再び増加に転じた。新規のエイズ患者は過去4番目に多い109人だった。
新規HIV感染者の感染原因のうち、最も多いのは同性間の性的接触で、異性間は2割以下だった。しかし、新規エイズ患者では異性間が5割を占めており、感染した段階で適切な治療を受けていないケースが多いとみられる。また、エイズを発症するのは約半数が40歳以上だが、30代も45人と1~3月より5割以上増えており、厚労省は「若年層への検査と治療の促進が不十分」と分析している。
引用:http://aids-hiv.jp/news/post-10.html【エイズの感染源、中国本土の売春婦が「最も危険」―香港】
2008年8月8日、中国新聞網によれば、香港衛生予防センターが「中国本土の売春婦との性行為が、香港人にとってエイズウイルスに感染する危険性が最も高い」との警告を発表したと、香港の「星島日報」が報じた。
衛生予防センターが1995~2002年に性病で診察に訪れた約15万人のデータを分析し、その研究成果を「香港医学雑誌」に発表。研究によれば、その中から160人以上のエイズ患者の病歴を調査したところ、大部分が男性患者だということがわかったほか、60%の人が売春婦と性交渉を持つ関係にあり、 56%の人が最後に行った買春の相手が中国本土かマカオの売春婦だったことが判明。 【その他の写真】
過去3か月間で常にコンドームを使用していた人はわずか29%にすぎず、41%の人は行為の途中から使用、30%の人はコンドームを一切使用していなかったこともわかったという。
研究ではさらに、中国本土で行う「行きずりの性行為」がエイズウイルスに感染する危険性が最も高い」と指摘され、香港人が中国本土での性行為にコンドームを使わないことがエイズ感染の拡大に大きくかかわっているとし、安全な性行為の知識を周知させる必要性が指摘されている。
引用:http://aids-hiv.jp/news/post-7.html官公庁の人事担当者の2割以上が、HIV(エイズウイルス)感染者は障害者雇用促進法の対象であることを知らないことが、薬害エイズ被害者らで作 る「はばたき福祉事業団」のアンケートで分かった。結果は今月27日に開かれる就労支援のシンポジウムで発表するが、シンポを後援している厚生労働省から は回答が来ないという有り様で、主催する事業団は「意識が低すぎる」と嘆いている。
HIVは98年に身体障害に認定され、約8800人が障害者手帳を持っている。事業団が今年7月、中央省庁と都道府県など約150の官公庁に初調 査したところ、回答した48団体のうち11団体(23%)は、HIV感染者が障害者の法定雇用率(国や地方自治体は2・1%)の算定対象であることを「知 らない」と答えた。【清水健二】
毎日新聞 2008年10月15日 東京朝刊
http://mainichi.jp/life/job/news/20081015ddm041040122000c.html